電気自動車（EV）の普及が鈍化している背景には、単なる市場環境の変化以上のものがあります。むしろ、「思想先行」で進められてきた経営判断が、市場の現実によって見直しを迫られている局面にあると言えるでしょう。部品点数が少なく、環境にも優しいという分かりやすい物語は、確かに意思決定を後押ししました。実際、Teslaの急成長は、その物語に現実味を与え、多くの自動車メーカーの戦略転換を促しました。しかし市場が求めていたのは決して物語ではなく、価格と利便性という冷徹な現実です。EVは今、その現実に直面しています。

　EVは構造が単純で、内燃機関に比べて部品点数が少ないことから、低コスト化が期待されてきました。ところが実際には、電池という高コストかつ代替の利きにくい中核部品に依存する構造を抱えています。電池調達をめぐっては、BYDのように垂直統合で優位に立つ企業がある一方、多くのメーカーは外部依存から脱しきれていません。分散型サプライチェーンを前提としてきた自動車産業にとって、この一点集中は看過できない制約です。部品削減という「見た目の合理性」に目を奪われ、コスト構造の本質的な検証が後回しにされてきた側面は否めません。

　さらに課題なのは、EVが生活インフラとの整合を十分に織り込めていない点です。日常的な充電環境との適合性が不十分なままでは、いかに性能が向上しても「日常の足」として広く受け入れられることは難しいでしょう。これは単なる技術の問題ではなく、「誰の生活に、どう入り込むのか」という設計思想そのものの問題です。こうした現実を踏まえ、本田技研工業はEV戦略を維持しつつもハイブリッド車の強化へと軸足を移し、トヨタ自動車もまたマルチパス戦略を堅持しています。さらに欧州でも、フォルクスワーゲンやメルセデス・ベンツが投資配分の見直しを進めており、電動化の歩みは「一直線の加速」から「現実を織り込んだ減速」へと移りつつあります。

　こうして見ると、EVの停滞は技術の敗北ではなく、経営判断の修正局面と捉えるべきでしょう。理想や理念、あるいは時流に迎合することと、市場に受け入れられることは同義ではありません。経営に求められるのは、流行や正しさに寄りかかることではなく、顧客にとっての現実を直視する冷静さです。EVをめぐる動向は、思想と現実のずれに直面した経営が、戦略の再構築を迫られていることを示しています。